自己啓発に意欲的な人の特徴
誰もかれもが自己啓発に意欲的だったらいいのですが、実質企業に人材投入してもする人しない人が出てきてしまうのが実情です。
ただ、職場環境や年齢によって差は出てくるようなので、この観点から特徴を把握することはできます。
そこで、以下の表を見てみてください。
総数 うち25～34歳 うち35～44歳 うち45～54歳 テレワーク（在宅勤務） テレワーク以外 テレワーク（在宅勤務） テレワーク以外 テレワーク（在宅勤務） テレワーク以外 テレワーク（在宅勤務） テレワーク以外 学習・自己啓発・訓練（学業以外） 0.10 0.04 0.15 0.04 0.10 0.30 0.06 0.03 ※単位は「時間.分」
引用：総務省『令和３年社会生活基本調査 生活時間及び生活行動に関する結果 結果の要約 』の「表４ 年齢階級、テレワークの実施の有無別生活時間（2021 年）－平日、有業者」より抜粋したデータ
上の表から、ふたつのことが読み取れます。
テレワークを導入している人ほど意欲的
ひとつめに、どの世代もテレワーク（在宅勤務）をしている人の方がしていない人より自己啓発にかける時間が多い傾向が読み取れます。
これには「通勤時間がなくなった分プライベートな時間が増えた」という理由や、「直接現場で学ぶ機会が減ったので、自発的な勉強が必要になった」という理由などが考えられます。
25～34歳に至っては3倍以上の差がありますので、企業側も労働者側も、選択ができるなら環境を変えてみるのもひとつの手かもしれません。
年齢は若いほど意欲的
ふたつめに、自己啓発を一日平均でかける時間が一番多い世代は25～34歳と比較的若い世代が多く、45歳以降と比べると3倍以上の差が開いていることが読み取れます。
後半の世代は保有する知識や経験も多く、管理職についている人も多いため、あえて新しく勉強しようと意欲的な人は少ないのではないでしょうか。
さらに細かく見てみましょう。
引用：総務省『令和３年社会生活基本調査 生活時間及び生活行動に関する結果 結果の要約 』
上のグラフから、25～34歳の中でも、30～34歳の方が行動に移す人が多くいることが読み取れます。
ちょうど仕事に慣れ、中間管理職に就く人や独立する世代ですので、意欲的な人も多いのでしょう。
とはいえ、2016年に比べて2021年の行動者率は69歳まで全体的に増加傾向にありますので、年度ごとに変動してくる可能性はあります。
自己啓発に関する興味は2022年だと福島県がトップ
続いて、県ごとの自己啓発行動にも視点を置いてみましょう。
2022年1月1日～9月23日現在、Google Trendsによる人気検索キーワード結果によると、福島県からの「自己啓発」に関する検索がダントツで一番多いという結果が出ました。
5位までの順位は以下の通りです。
| 順位 | 都道府県 | 人気度（0～100） |
| 1 | 福島県 | 100 |
| 2 | 沖縄県 | 59 |
| 3 | 東京都 | 57 |
| 4 | 石川県 | 57 |
| 5 | 愛知県 | 56 |
調査ツール：https://trends.google.co.jp/trends/
次いで2位はブランド総合研究所「第4回地域の持続性調査2022」の地元愛ランキング1位の沖縄、3位は人口密度が最も多い東京と続きます。
ちなみに2021年では、1位から順に滋賀県、石川県、沖縄県、京都府、東京都と続きます。
2年連続で含むのは石川県、沖縄県、東京都です。
行動力では東京都、京都府、滋賀県の人が意欲的
また、平成28年「社会生活基本調査 生活行動に関する結果 結果の概要」の第６表によりますと、自己啓発の行動者の多い上位は以下のようになりました。
| 順位 | 都道府県 | 行動者率（％） |
| 1 | 東京都 | 46.2 |
| 2 | 神奈川県 | 43.9 |
| 3 | 千葉県 | 41.1 |
| 3 | 京都府 | 41.1 |
| 5 | 滋賀県 | 39.9 |
ここでもGoogle Trendsに出てきた東京都、京都府、滋賀県の名前が列挙されているかと思います。
職場環境だけでなく、地域によっても自己啓発の取り込む姿勢が違う、というのは言い過ぎかもしれませんが、少なくとも風習くらいはあるのかもしれません。
自己啓発の仲間を作りたいとき、もしくは意欲的な環境のある職場を探したいときの参考にされてみてはいかがでしょうか。