近年、新入社員の育成に自己啓発の実施が見直されています。
なぜ新入社員に自己啓発が必要なのか、理由やメリット、意義をご紹介します。
新入社員の自己啓発が推進される理由は企業の在り方の変化にあった
従来の人材育成といえば、配属前に一定期間のOff-JTや職場に配属されてのOJTといった研修が実施されてきましたが、リモートワークが浸透してきて出社日数が少なくなっている企業が増えたため、人が就いて教える・学ぶという状況が難しくなりました。
そういった職場環境に合わせ、新入社員を成長させる傾向として、自己啓発の推進を取り入れる企業が増えてきたようです。
自己啓発を取り入れるメリット
自己啓発は能力や心を成長させ、ビジネスに役立たせられるため、新入社員自身のメリットだけでなく企業側にも大きなメリットがあります。
例えば、仕事の効率化やコミュニケーション術などを新入社員が学べば、今後の仕事の向き合い方も変わりますし、何より業務をこなす上で非常に心強い人材になる可能性が期待ができるのではないでしょうか。
そのほか、自主性や学ぶ習慣、専門知識の習得によって仕事の幅を広げられるのも自己啓発ですし、いずれにしても企業にも大きなメリットになります。
一方で自己啓発をせず、新入社員のうちに学ぶ習慣が身に着けられたかった場合には、その先何年働こうとキャリアアップが難しい人材になってしまいかねません。
ましてや「学ぶ機会が少なかったので仕事ができない人材になってしまった」という言い訳を10年20年先になって言われても取り返しがつかないわけです。
自己啓発の意義と企業の課題
本来は企業側に言われて行動を起こすのではなく、行動者本人が自主的に行動を起こすものを指しますが、学校を卒業して社会人になったばかりの人間というのは「何をしたらいいか？」というスタートで踏みとどまる人も多く、企業側から推奨している習得内容を指し示すことも少なくありません。
ただ、課題に取り組もうとする前向きな新入社員が限られてくるのも実情ですので、参考書購入の補助金や海外研修のための休暇制度、資格取得によるボーナス制度など、動く意欲をかきたてるサポートというのが企業側に求められます。
サポートをしたら動ける人材か否か不安な点があれば、それは単純に選考の段階で確認するとよいかもしれません。すでに持っている資格や苦労した状況に対して乗り越えるための努力方法などの質問から推測することは可能でしょう。
すでに自己啓発の推進事業を取り入れている企業については、以下のコラムでもご紹介していますので、ぜひ合わせて参考にしてみてください。
